この記事の目次
旦那は子供がいらないと言い出して…。そんな旦那のホンネとは？
不安がある、子供が欲しいかわからない
あなたがやることは、「怒らず」「自分の願望を押し付けない」「彼の不安の根本」を理解する事です。質問して不安の根本をわかっている男性は少ないです。だから子作りの話とは別の機会に、彼の子供の頃だけじゃなく、彼の両親の育った環境などについて聞いて見ましょう。そうしてそのように育ったのか、そう育てたのかを知る必要があります。このことはのちにあなたが「もう少し時間をかけるか」「次に進むか」決める判断になります。
子供はお金がかかる
金銭的な理由が一番の原因になることもあるので、自分も働き続けることで解決策を示しましょう。出産後１０年の費用を見積もり「２人なら乗り越えられる」とあなたが考える理由を話しましょう。彼の考える費用についても提示してもらいお互いの見積もりを比べべ問題を解決するようにしましょう。
子供が嫌い、自分の時間がない
彼は愛情が不足している可能性があります。自分が一番で、自分だけに愛情を注いでくれる人を探している可能性があります。出産後に浮気する場合もあります。育児や家事に参加してくれる可能性は低いです。
子供をいらないという旦那をその気にさせる言葉とは？
40歳過ぎまで自由に生きて来た男性が「子供が欲しい」と思ったきっかけは奥さんに「あなたの子供が欲しい」と言われたことでした。
ここに大きなポイントがありました。
女性は「本能の呼び声」としか言えない思いにつき動かされ、出産の限界年齢が近づいてくると、突然子供が欲しくなることがあるのです。キャリアウーマンに多いケースですが「本能の呼び声」に女性逆らう事は出来ないのです。
優秀な人ほどリサーチ能力を使い、本を読み勉強をして知識をつけてから旦那に相談します。しかし夫は思っても居なかった事になります。妻の話に出てくる専門用語の言葉の意味について全然理解が出来ないのです。ほとんどの男性は変化を嫌います。適応能力も女性に比べると低く、子供についても「今の仕事が落ち着いてから」「まだいい」などの答えが返ってくるのです。
「私は子供が欲しいのに夫はまだいいと言う」
このような話はたくさん聞きます。そのような夫に一番効果のある言葉は「子供が欲しい」ではなく「あなたの子供が欲しい」と言うことが大切です。
旦那はどうして子供をいらないと思うのでしょうか？
男は視覚、女は感覚
男は視覚的に生きています。目で見た物を信じて認めることが強い。反対に女性は感覚的に生きています。頭の中で想像するのが得意なので、子供がいるともっと楽しい、幸せな想像をします。女性どうしなら、お互いに想像力が高いので共通のイメージを持ち話すことができるけど、男性は聞いてもイメージが出来ないので、途中で嫌になってしまいます。だからいくら子供が欲しいと話してもその半分も相手には届いていません。
ある統計で子供がいる男性にアンケートをしました。
「あなたはどのような時にこどもが欲しいとおもいましたか？」
結果7割の男性は子供を欲しいを思った事がないとの結果になりました。
「あなたはどのような時に父親であると感じましたか？」
家に帰って時に子供が出向かてくれた時
子供が生まれた瞬間
子供をみてから自分か父親と意識することがわかりました。
このアンケートから見ても男性は視覚的に物事を受け入れてることがわかります。
旦那に「子供が欲しい！」と思わせたい時には？
子供がどうしても欲しいと思う人は、子供を欲しいと思わせるポイントを意識して対処しましょう。
ポイントで一番大切なのは、子供が出来た時のメリットを考えさせることです。
例えば、親戚の子供のお世話をしている時に夫婦２人で楽しくお世話をすることにより、子供がいると家庭に笑顔が溢れ、自分も元気になるなどのメリットを感じる可能性があります。
反対に子供がたくさんいる場所に行くと、子供はうるさいのでいらないと負の感情を持たせないように工夫しましょう。
子供が欲しくない原因が子供の頃に受けた虐待などが原因の時は、カウンセラーなどの力が必要になる場合もあります。
意見のすり合わせができないのなら離婚も視野に？
子供を欲しくないと思っている夫が夫婦の営みを拒んだり、話し合いを拒否した場合は「夫婦生活を継続し難い重大な事由」となり離婚の理由として認められます。
このような理由で離婚した場合は妻は夫に慰謝料を要求することが出来、金額は100～300万円が相場になります。
妻が「どうしても子供が欲しい、子供を作る気がない夫とは離婚したい」という時は解決金を支払って離婚することも出来ます。
解決金は離婚に合意しない相手にお金を支払いわかってもらう方法です。離婚の思いが高いほど解決金も高くなります。
しかし解決金はお互いに離婚の原因がない時に払われるお金で、どちらかに離婚の原因があって、そのことが離婚の理由となる場合には解決金ではなく慰謝料になります。